帝国戦記 第五章 第04話 『1914年世界情勢』
お前がいつか出会う災いは、
お前が疎かにしたある時間の報いだ。
ナポレオン・ボナパルト
1914年 4月3日 金曜日
イギリス帝国のロンドン・ウエストミンスター地区にあるジョージ·ギルバート·スコットが設計したイタリア風のスタイルが特徴的なイギリス外務省の一室でチェンバレン議員はグレイ外務大臣と会談を行っていた。会談の内容は緊迫の度合いを増す欧州情勢にするものだ。無論、会談の内容だけに秘密会談に属するものである。
重要な立場の二人が極秘裏に会談するほどに、
欧州情勢は緊迫の度合いを増していた。
イギリス帝国はバルカン諸国を結びつけてバルカン同盟を結成させて自国の影響力を伸ばし、ロシア帝国とオーストリア帝国を抑えようとしたのが事の発端である。大国の後ろ盾を得たバルカン同盟は増長し、国外の同胞と大義名分として同胞とみなした人々が居住する地域を統合して領土を拡大しようとする第一次バルカン戦争を引き起こしていたのだ。戦争は影からイギリス帝国の支援を受けていたバルカン同盟の勝利で終わり、オスマン帝国はバルカン半島の領土をほとんど失った。
その後、バルカン同盟内に於いて先の戦争で獲得した領土を巡って対立が起こる。
1913年5月に第一次バルカン戦争を終えていたが、その翌月にはかつての同盟国同士で争う第二次バルカン戦争が起こったのだ。戦争の結果はブルガリアは領土を減らし、セルビア、ギリシア、ルーマニアの三国が領土を拡大する。 オーストリア帝国は二つの戦争で領土を倍近くに増やしたセルビアを危険視し始め、対するセルビアも1911年からオーストリア帝国を標的とする黒手組（ツルナ・ルカ）と呼ばれるテロ組織の支援を始めて緊張が増した状態になっていたのだ。
途中まではイギリス帝国の戦略はうまく進んでいた。
一応は1907年8月にはイギリス帝国は英露協商の成立をもってロシア帝国のバルカン半島への南下を暗に認めていたが、それはイギリス帝国の国益に反しない範囲で容認するものであり、イギリス帝国の都合に応じて許容範囲が変わるものである。だからこそ、このような謀略が進められていたのだ。そして、イギリス帝国が自ら手を汚さずに、バルカン戦争によってオスマン帝国を弱体化させ、オーストリア帝国とロシア帝国の双方の影響力の低下までは順調に進んでいたと言っても過言ではない。しかし、バルカン同盟の仲違いによって生じたバルカン半島の混迷化及び問題の先鋭化、そして確固たる意思を持ってドイツ帝国が介入してきた事によって、予想外の展開を見せ始めていたのが現在の状況である。
「率直に申しますとフランスは世論からして、
短期間で此方側に引き込むのは無理と判断します」
「思うように行かないものだな」
チェンバレン議員がため息混じりに言うように欧州情勢に於いてはイギリス帝国の思うように事が進んでいなかった。1890年のビスマルクの失脚以後、皇帝ウィルヘルム2世の親政時代に入って世界政策を積極化していたドイツ帝国は条約間戦争によって受けた傷によって停滞を余儀なくされていたが、1912年に入って再び活発な動きを始めていたのが理由だ。
ドイツ側の方針が史実と異なっている。
ドイツ帝国はモロッコに関わる前に日本帝国との戦争によって、モロッコ事件のような衝突要因が発生しておらず鉄鉱石採掘として独仏合弁会社であるシュナイダー・クルソ社から安定した鉄鉱石の輸入が行われていた事と、アーヴァイン重工を始めとした工作商会の介入もあってドイツ帝国とフランス共和国との関係改善が進んでいた事、そして英独間による軍拡競争に伴う関係悪化によってフランスとの対立を控える方向へと動いていたのだ。
その結果として1913年2月に仏独の間で軍事衝突を避けるために、
独仏不可侵条約の締結が行われていた。
独仏不可侵条約の成立の経緯は以下のようになる。
フランス共和国で問題となりそうだった仏・独間のアルザス・ロレーヌの領土係争はドイツ帝国がよほど弱体化しないかぎり、武力を用いてこの地を奪回することはしないことが史実と同じように与野党間に於いて合意が出来ていた事、そして何よりフランス共和国では、前の戦争で小国と思われた日本帝国との戦いで手酷い目を見ており、戦争には総じて消極的どころか忌避する風潮が強く形成されていた内政事情に加えて、工作商会を介した政治的な後押しもあって条約の締結に至っていたのだ。
さらに加えるなら、イギリス帝国による第一次バルカン戦争のような地中海への過度な介入がフランス側の警戒心を高めていたのも大きい。
また、英仏協商が締結されていなかった事も
工作商会の介入に勝るとも劣らない要素になっていた。
これらの戦略環境の変化によってドイツ側が狙いを定めた植民地はベルギー領コンゴとポルトガル領東アフリカへと変わっている。これらの植民地はドイツ領東アフリカ、ドイツ領アフリカ南西アフリカ、ドイツ領カメルーンと隣接している植民地だ。 アフリカに於けるベルギー領とポルトガル領を制圧すればアフリカに於ける主要なドイツ植民地とのアクセスが容易になるのもウィルヘルム2世の決断に繋がっている。取得手段として軍艦建造競争でイギリス帝国を牽制しつつ、バルカン方面への介入を行いロシア帝国から譲歩を取得し、稼いだ時間を用いてアフリカ戦略を実施するものだ。この考えはウィルヘルム2世の発想ではなく、昨年からドイツ国内で売り上げを伸ばしている書籍に書かれていた内容である。 ちなみにそれらの書籍の出版元は工作商会だったので、ウィルヘルム2世の琴線に触れるような内容に満ちているものだった。 そのような内容の書籍は多数売り出されており、その一つが噂を耳にしたウィルヘルム2世の目に留まっていたのだ。
ベルギー領コンゴのカタンガには銅、鉛、亜鉛、ボーキサイト、錫に留まらず、金とウランを産出する資源産出地帯があった。東部のムウェル湖近隣では銅と銀の産出地が連なっており、南部のキンセヴィヤー地域では大規模な銅とコバルトの鉱山があった。また、鉱業が盛んなコルヴェジ市の東にも銅とコバルトを産出する鉱山が存在し、加えてその一帯に於けるコバルトの埋蔵量はアーヴァイン重工の調査によって現段階に於いては世界一と判明していたので、開発が進めば大きな利益を生み出す事が期待されている。
ポルトガル領東アフリカには石炭、原料炭、石油、ガス資源の多くが眠っており、将来の利益を考慮すると大きな魅力を放っていたのだ。
冷静に分析すれば過度なアフリカ進出はイギリス帝国の介入を確実に呼び込んでしまう戦略方針だったが、現在のドイツ帝国にとってはイギリス帝国及び国境を接するフランス共和国とロシア帝国の有数の陸軍大国と同時に戦うより、よほど健全な戦略方針だった。少なくとも現状ではフランス共和国に対して多少の譲歩を示すだけで好意的中立が得られるのだ。ドイツ側にとって決定的要因となったのはフランスと戦端を開かない限り日本帝国も中立を固持する情報を非合法活動を通じて入手していた事だろう。英露に加えて日仏まで敵となれば勝てると思うのがおかしい。
特に凶悪な艦隊戦力を保有する日本艦隊が来てしまえばどのような結果になるか身を持って知っているドイツ側は日仏が中立を保つなら戦略的に勝利とすら考えていたのだ。日仏側も中立を保持できれば十分と考えていた事から、いかにイギリス帝国が暗躍しようとも短期間ではこの体制を覆すのは不可能といえる。
そして大きな潜在能力を有するアメリカ合衆国に於いては米比戦争の長期化及び、アメリカ合衆国の強引な併合によって滅亡したハワイ王国のカイウラニ王女が日本帝国で亡命政権樹及び自由ハワイ軍の発足を行い予断を許さない状況になっていた。諸外国で加熱するハワイ王国に対する同情（前々から帝国重工が工作商会を介して巨額の予算を投じて行ってきた宣伝工作の影響）もあって、イギリス帝国を除く日仏独露を初めとした有力国の間でハワイ亡命政権の承認が行われていた事もアメリカ合衆国にとって痛手だった。
自由ハワイ軍を率いるのがハワイに於いて1985年に王政派による武力蜂起を率いたロバート・ウィリアム・ウィルコックス中将である。彼は恩赦後に革命家から政治家への道を歩むはずだったが、国防軍の介入によって自由ハワイ軍を率いる立場に変わっていたのだ。また、自由ハワイ軍の兵員は先住ハワイ人（ポリネシア人）、ミクロネシア人、白人（現地側及び元工作員からの転向）、ハワイ王国に1885年から移民していた日本人からなる1個旅団規模の歩兵戦力の整備が進められている。
兵装は30式小銃を始めとした帝国軍と同じものだ。
諸外国の間では1914年に入って再び日本帝国から提出された林・ノート、すなわちフィリピンからの撤兵を拒んだアメリカに対する制裁措置ともいえる日本帝国の本腰を入れた支援から、フィリピン条約の期限切れと共に米比戦争の終結とカイウラニ王女の復権を兼ねた、日本帝国による対米宣戦布告及びハワイ開放作戦が行われるのが時間の問題と囁かれているほどだった。アジア方面の橋頭堡であるハワイを失えば、アメリカに於けるアジア戦略の破綻は避けられない。
ただし、日本帝国は優勢な軍事力で恫喝するのではなく、アメリカ合衆国が亡命政権樹の承認を行い、1915年4月までにハワイ諸島から撤退すれば800万ポンドを支払うと明言している。
アメリカ合衆国は知る由もなかったが、米比戦争が始めると同時にハワイに於けるサトウキビ農園を有する製糖業と観光業に対して工作商会による浸透が始まっていた。アメリカ合衆国への併合を望んだ白人資本家の内訳が、いつの間にかハワイ独立を望むものへと比率を増やしつつあったのだ。 また工作商会の一部に於いては王政派、王党派、女王派を匿う場所と化しつつあったのでハワイ内部に多くの反乱分子を抱えているようなものだった。
これらの事からアメリカ合衆国に於いては、イギリス帝国とドイツ帝国の対立に関与する余裕が無かったし、加えて米比戦争を巡る日米対立で暴利を得ていたイギリス帝国に組するのは、アメリカ国内で大きさを増した反英感情から不可能だった。欧州諸国に於いてすらも米比戦争の最大の勝利者はイギリス帝国と多くの人々が信じている程なので、当事者であるアメリカ国内ではどのような感情が巡っているか推測して知ることができる。
アメリカ国内では工作商会による情報戦略の成果もあって、少なくない人々が大きな火種になりかねないハワイ諸島から撤退し、後に日米が協力して諸悪の根源であるイギリス帝国と戦うべきだという意見が出始めているほどだ。これには日本義勇軍参戦後からしばらくして米比戦争では凄まじい散財が行われながらも、死傷者が出ていない奇妙な結果も大きく作用している。
一人勝ちしているイギリス帝国だけに印象操作はさほど難しくは無かった。
また、列強各国に於いても日米対立はアメリカ合衆国の中国大陸進出に対する大きな抑えになる戦略判断から、現在の日米対立は決定的な局面になるまで静観する方針である。列強各国のシナリオとしては海軍力で日本側が圧倒的に優勢である以上、大小の差があるにしろハワイ失陥は避けられない事態として見られており、ハワイ失陥をもって和平仲介や関係の取り成しを行って日米に恩を売ろうと考えていたのだ。
国際社会の冷徹な現実を垣間見る事ができるだろう。
「ですが、フランスが中立なのは悪いことばかりではないでしょう」
「中国大陸の現状維持を考えれば…
確かにそうだな」
グレイ外務大臣の言葉にチェンバレン議員は頷いた。上海条約の継続更新として各国が別地域で対立しても中国大陸に於いては武力衝突は慎み現状維持を原則とする条項が組み込まれているのだ。 現に英独間の対立が激しくなった現状ではフランス共和国は中国大陸に於ける英独露の仲介役として行動しており、日本側もアジアでの軍事衝突は好ましくないとフランス側の行動を外交ルートを通じて感謝の意を示しているほど。このような情勢に加えて、中国大陸で武力衝突を行う各軍閥に対して軍需物資を売ることで利益を上げていた英仏独露は得られる利益と資本家からの要望、そして清国に対する共同戦線の意味合いもあって欧州情勢とアジア情勢を別のものとして見るようになっていたのだ。
英仏独露の本音としては、上海条約に基づいた清国に対する封じ込め及び利権構造の綻びが発生するのを恐れている。特に危惧されている事態としては、清国内に蔓延る革命派が日本帝国への援助を求めるような出来事だろう。だからこそ清国勢力と日本帝国との連携を絶つ意味もあって上海条約に基づいた熱心な海上封鎖が行われている。それに加えて優秀な科学技術を保有する日本側に万が一にでも中国大陸のような肥沃な地域の利権を与えてしまえば、手に負えられない地域覇権国家になってしまうだろうと危惧されていたことも大きいだろう。
欧州諸国の多くが植民地の取得によって、
経済的に大きく発展することが出来ると信じていた時代らしい考えである。
（フランスが此方側に付けばドイツを挟撃できたのだが、
中国大陸にまで列強間の対立を持ち込むのは後の戦略を考えれば愚策だろうな。
第一に、フランスを動かす労力を考えれば二の足を踏むだろう。
加えてアメリカも清国市場を狙っているので協調姿勢も仕方が無いか）
「フランスが現状維持となると、
日本の扱いもそれに準じる方向になりますね」
「そうだな。
彼らの戦力は確かに強力で頼りになるが、
安易に呼び込むのは危険だろうよ。
欲に乏しい彼らとは言え、
対ドイツ戦で勝利した後に十分な分け前を与えなければ、
我等に恨みを持つのは確実だ。
残されたドイツ海外利権といえば清国とアフリカしかない。
そのような有力な植民地を彼らに与えるなど自殺行為に等しいだろう。
現状ですら国力増強が著しいのだ…
辺境地域を押し付ける手段もあるが、
下手をすると取り返しの付かない敵意を植えつける事になる。
故にアメリカに対する押さえとしてのみ期待するべきだよ。
議会への根回しはその方向で進める」
「分かりました。
外務省の方はお任せください」
イギリス帝国が暗躍したバルカン戦争は巡り巡って、各陣営に大きな禍根を残す結果となり、結果としてイギリス帝国に大きな試練を与えようとしていたのは皮肉としか言いようが無い。
二人の話はやがて欧州方面に戻る。
「北欧が此方側に付けば状況は多少なりとも改善するのだが、
やはり難しいか？」
「現状では困難としか言いようがないです」
「日本との関係だな」
「はい」
日本側は北欧諸国側から木材、鉄鉱石、水産資源を輸入し、日本側からは兵器、穀物、果物だけでなく一部であったが昨年からは帝国重工製ではない日本産の民生用工業製品の輸出が始まっている。少なくとも北欧にとってはあまり利益の出ないイギリス圏との貿易と比べて、日本圏への貿易は十分な利益が見込める重要な交易先になっていた。故に北欧諸国が色々な制約を受けるイギリス陣営に入る恩恵は殆ど無いと言って良いだろう。有事の際には外交カードとして扱われてしまう危険すら増えるぐらいだ。それに、北欧諸国はドイツ帝国に対しても鉄鉱石を始めとした資源輸出で貴重な外貨を取得しているのだ。もし、北欧諸国がイギリス陣営に属すればどうなるかが明白だった。イギリス側は自国圏で十分な資源を得られているので、北欧諸国がイギリス陣営に属した場合には大口の輸出先の一つが無くなってしまう。
「残された手段となると、我々が情勢を変えるしかないか」
「つまり戦端を開いた際に北海で海上臨検を開くと…
ですが対日貿易が続く限り、此方側に付くとは思えません」
「少なくともドイツに対して打撃を与える事はできる。
遣り方によっては北欧諸国を此方側に引き込む事も可能だ」
「まさか…完全な海上封鎖を行うつもりですか？」
「船舶の積荷がドイツ向けか日本向けか、
明確に判断できぬものはドイツ向けとして判断するしかないだろう。
戦時ともなればやむを得ぬ措置だ」
この時代の国際法に於いて、交戦国の艦艇は公海上ならあらゆる船を臨検する権利を保有している。それは第三国の船であっても相手国向けの戦略物資が積んであれば、徴用、破壊、処分のみならず、必要なら船舶ごと撃沈する権利がある。 日本帝国もその権利を日清戦争の豊島沖海戦に行使しており、兵員輸送中のイギリス船を臨検及び警告後に撃沈していた。そしてイギリス帝国側もその行いを正当なものとして認めている。
チェンバレン議員が考えていたのは、鉄鉱石、兵器、工業品の規制である。ただし、意図的な穴を設けるものだ。大西洋から北海に通る日本と北欧間の船を臨検の名目で塞き止めるが、貿易を認める代わりとして北欧から日本向けの物資をイギリス本土でイギリス船籍に積み替えて行う一種の中継貿易である。もちろん輸送料を支払わなければならないので、北欧諸国にとっては壊滅的とは行かないが、大きな打撃と言ってよいだろう。もちろん、水産資源と偽って規制品を運んだ船を見つけた場合は容赦はしない。
「ですが悪戯に日本を刺激するのは得策だと思えません。
ドイツに対して友好的中立にならない範囲に、
何かしらの代償が必要だと思います」
「分かっている。
日本にはハワイ亡命政権の承認を行う事で大人しくさせる」
チェンバレン議員の考えは次のようになる。ハワイ諸島は日米間から見れば大きな戦略価値があったが目ぼしい資源が無いので、イギリス帝国からすれば遠方の地を統治するコストが見合わないし、下手に確保すれば日米両方から恨まれてしまう。ならばいっそのこと、日本帝国が中国大陸から太平洋に目を向けさせるためにハワイ王国を復興させて、押し付けたほうが好都合だった。そして日本主導によるハワイ王国復活は長期に及ぶ日米対立への良い布石になるとも考えていたのだ。
「そうなると…オーストラリアがまたごねそうですね」
「彼らにはドイツとの対立終了後に軍艦を与える事で宥めよう」
「分かりました」
チェンバレン議員が言うようにイギリス帝国が本気になれば北欧と日本を結ぶ航路を遮断することも可能だった。北欧圏と日本圏を結ぶ使用航路は通常船舶の比率の多さからして、北海から大西洋を経て南アメリカ南端にあるマゼラン海峡を越えて太平洋へと向かう航路を使用しているからだ。 一応は日本側には北極海航路なる通商路は保有していたが、それは小規模かつコストが掛かるものなので現在の貿易を支える規模にはなり得ない。 流石にバレンツ海とノルウェー海は小規模ながらも日本艦隊が展開しているので強硬な手段は行えなかったが、大西洋を通る航路に関してはイギリス帝国の庭と言っても良いだろう。
このように老獪なイギリス帝国は現状に甘んじることはなく、
数々の手段を講じて行くのだった。
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【あとがき】
意見、ご感想を心よりお待ちしております。
（2013年12月29日）
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